「高市銘柄の大本命は三菱重工で決まり」…株のプロたちが断言「まだまだ成長する」国策銘柄57

高市政権という強力な後ろ盾を得て、日本株の投資環境はかつてないほど恵まれている。これから投資して間に合うのか、不安な人も多いだろうが、心配無用。「高市トレード」は、これからが本番だ。

昨年11月、政府が重点投資を行う17の戦略分野を選定したが、今回、本誌はこれに沿った銘柄選択を識者に依頼した。その結果、今回取材した9名の識者のうち、実に8名が今後のさらなる株高を予想したのである。

【前編記事】『「黙って名村造船所を買うのが吉」まだまだ株価が上がる「高市トレード」57銘柄を一挙紹介』よりつづく。

ペロブスカイト太陽電池元年となる今年は…

資源・エネルギー安全保障の分野では、日本発の技術であるペロブスカイト太陽電池に期待が高まる。「曲がる太陽電池」と呼ばれ、従来品よりも軽いため、建物の外壁や乗り物などで活用できると注目が集まっている。

「今年はペロブスカイト太陽電池元年と言ってもいいでしょう。代表格が積水化学工業で、これまでの研究成果を実用化していく段階です。今年から量産を開始する予定で、いち早くマーケットのシェアを獲得する可能性は高いと思います。

また、ペロブスカイト太陽電池の原料となるヨウ素が国内で生産されることも見逃せません。K＆Oエナジーグループは千葉県でヨウ素を採掘しており、さらなる株価上昇が期待できます」（経済アナリスト・田嶋智太郎氏）

食料自給率の向上と農業の効率化もまた、日本の長期的な重要政策課題だ。元証券ディーラーで個人投資家のたけぞう氏は、政策の行方を投資の指針にしている。

「私は高市さんの発言を常にチェックしていますが、農業分野に関して頻繁に触れています。高市さんは中国依存からの脱却を考えていると思われますが、食料自給率の向上もその一つです。’25年度から5年間を『農業構造転換集中対策期間』として、集中的な投資を行うとしています。こうした政策を追い風に、農業機械メーカーは最先端技術の開発を加速させています。

その中で銘柄として挙がるのは、まずはクボタです。無人で米や麦を収穫できる自動運転コンバインを’24年に世界で初めて市場に投入し、さらに年内を目処に遠隔監視による無人運転農機の実用化を目指しています。あとは井関農機にも注目です。昨年6月に小型の乗用田植え機を発表し、コストを抑えた製品で国内の法人需要を開拓する戦略を打ち出しています」

過半数の識者が「三菱重工業」に注目

そして高市銘柄のド本命と言えるのが、実に過半数の識者が注目銘柄に挙げた三菱重工業である。代表してダイヤモンド・フィナンシャル・リサーチのアナリスト・仲村幸浩氏が解説する。

「高市政権の政策パッケージで本丸となるのが、防衛とエネルギー安全保障です。その双方で圧倒的な恩恵を受けるのが三菱重工業であることに疑いの余地はありません。同社は防衛省への納入額で他を圧倒するトップ企業であり、戦闘機や艦艇、ミサイル、ロケットという陸海空宇宙の4分野を網羅しています。

加えて、高市首相が前向きな姿勢を示す原発再稼働や次世代原子炉開発においても、設計からメンテナンスまでを一気通貫で手がける総合プラントメーカーの地位は揺るぎません」

仲村氏は同じ三菱グループの三菱電機にも注目する。

「重工の陰に隠れがちですが、三菱電機もまた、日本を代表する防衛分野のリーダーです。特にミサイル誘導装置やレーダーシステムといった防衛の中枢を担う電子装備で不可欠な存在になっています。同社の強みは防衛だけにとどまらず、AIの普及に伴うデータセンター需要に対して、バックアップ電源や通信用光デバイスなども提供しています」

有名な相場格言にもあるように、「国策に売りなし」。時には素直に上げ相場の流れに従うことも肝要だ。

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銘柄の選者：天野秀夫、雨宮京子、岡村友哉、岡山憲史、河合達憲、坂本慎太郎、たけぞう、田嶋智太郎、仲村幸浩（五十音順・敬称略・肩書きは本文参照）。数字は2月24日時点

「週刊現代」2026年3月16日号より